ICTの意味やIoT、IT、DXとの違い

さまざまな技術が発展する昨今、それに伴いICTやIoT、IT、DXとさまざまな単語を耳にするようになりました。これら技術の採用を進める企業も多いので、実際に扱っている方も多いでしょう。ただ、略称で表記されているので、その正確な意味や違いというのはなかなか理解しにくいものがあります。そこで本稿ではICTの意味やIoT、IT、DXとの意味の違いをご紹介します。

ICTとは

ICTとはInformation and Communication Technologyの略称で、日本語では情報通信技術を意味します。インターネットのように通信技術を利用するサービスや産業などの総称です。情報処理だけでなく、ネットワーク通信を利用した知識や情報の共有を重要視しており、インターネットを経由して人と人をつなぐ役割をしています。日本政府はIoTやAI技術が活躍する社会実現を目的としてSociety5.0を打ち出しており、ICTもSociety5.0に位置しています。

IoT、IT、DXとの違い

それでは次に各単語との意味の違いをご紹介しましょう。中には重複する部分もあるので、その違いが明確になるように解説します。

IoT

IoTはInternet of Thingsの略称でモノのインターネットと訳され、IoTによりあらゆるモノをインターネットでつなげられます。データの送受信による情報の授受、遠隔地からの機器操作、機械の状態管理などいろいろなサービスを受けるられます。IoTはモノに焦点を置いた単語である一方、ICTは人にも焦点を置いています。人とインターネットをつなぎ、人と人をもつなげるのがICTです。

IT

ITはInformation Technologyの略称で情報技術を意味します。コンピューター関連の技術そのものを意味し、デジタル機器やデジタル化された情報や技術のことを指します。情報をデジタル化し、通信によりやり取りする技術のことであり、医療や教育などにおける技術の活用方法もしくは方法論です。具体例としてはパソコンのハードウェア、アプリケーション、OA機器などや、インターネットのような通信技術またはインフラなどがあります。実はITとICTにはあまり意味の違いはありません。どこが違うかといえば、ICTはITにCommunicationが入っており、ITに比べると通信によるコミュニケーションの重要性を強調している点でしょう。国際的にはITの意味合いを含めてICTの方がより広まっており、日本にも広まりつつあります。

DX

DXとはDigital Transformationの略称で、デジタル変革と訳されます。「ITの浸透により人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念のことを指します。この概念をビジネスに落とし込むと、「デジタルテクノロジーにより事業全体に変革を起こすことで、新しいビジネスプロセスを再構築していく」ことになります。DXは技術の話ではなく、企業の在り方や働く人たちを変化させる概念のことです。アルファベットで表された単語ですが、機能のことを指すICTとは全く意味が異なる単語です。

ICT導入の実用例

最後にICTがどのように利用されているのか、また、その効果についてご紹介します。すでに生活の中に多く取り入れられており、利用している方も多いでしょう。

教育

教育の現場にパソコンやタブレットなどの教材が活用されるようになってきています。以前は教員が黒板に文字を書き、学校指定の教材を使い、ある程度決まった内容の授業を行うのが一般的でした。しかし、ICT導入によりパソコンやタブレットなどの教材を操作することで、生徒にとっては楽しく、わかりやすい授業を行えるようになってきています。例えばデジタル化された教科書は、写真や絵などの静止画だけでなく、動画を使った説明も可能です。将来的には遠隔地や海外にある他校との交流や、登校できない生徒が自宅で学習することなどもできるようになるでしょう。

高齢者見守りシステム

インターネットにより離れた場所にいても高齢者の状況を確認できます。例えば部屋や家電製品などにセンサーを付けることで、高齢者の安否を親族が離れた場所で確認できます。こうして収集された情報はホームヘルパー、ケアマネージャー、医療関係者などで共有され、健康管理に役立てることも可能です。離れた場所にいる患者に対してオンラインの診療を実施できます。

テレワークの実現

今までの日本企業は主にオフィスに出社して勤務していました。しかし、ICTによりオフィスに出社することがなく、自宅の他に自由に場所を選ぶことができるようになります。従業員間での連携が必要な業務もオンラインで進められ、ウェブ会議を使用して一カ所に集まることなく会議を開けます。今後はオフィスレス化が進み、オフィスの規模縮小も進められるでしょう。